うつ病でフルタイム勤務がきついあなたへ、その原因とオススメの働き方・支援制度を解説

この記事を開いているあなたは、

「朝起きて通勤するだけでもしんどいのに、フルタイムで働くのが辛すぎる……」
「仕事を辞めるか悩んでいるけれど、生活の不安が大きくて動き出せない……」

このような悩みや不安を抱えてはいませんか？

うつ病になると、「フルタイムで働くのがきつい」と感じるのは当然のことで、決して「甘え・怠け」が原因ではありません。それでも、「周りに迷惑はかけられない」「生活のために働かなきゃ」と無理をしてしまう人は多いですよね。

そこで、

について解説していきます。

この記事が、あなたに合った働き方を見つけるヒントとなれば幸いです。

あなたのせいじゃない、うつ病でフルタイムがきつい3つの原因

うつ病は気分障がいの1つであり、発症すると以下のような症状が現れる深刻な病気です。

こうした症状は仕事や日常生活に大きな影響を与えるため、うつ病を抱えたまま働き続けるのは「しんどくて当たり前」であり、あなたの努力不足や甘えではありません。

以下では、うつ病でフルタイム勤務がきつくなる3つの原因を整理していきましょう。

うつ病＝心身がエネルギー切れの状態

うつ病になると、心と体のエネルギーが著しく低下します。これは単なる疲労とは異なり、どれだけ休んでもエネルギーを回復する余力すら残っていない状態です。

そのため、うつ病の人は次のようなつらさを抱えることが珍しくありません。

こうした状態では、日常生活のあらゆる行動が負担となり、回復の余地が見出しにくくなります。

特にフルタイム勤務では、長時間の労働に加え、職場の人間関係や業務目標、納期のプレッシャーなど、心身にかかるストレスが非常に大きくなります。毎日決まった時間に起きて通勤し、一定のパフォーマンスを維持することが求められる働き方は、うつ病の人にとって著しい負荷となりやすいのです。

「しっかりしなくては」というプレッシャーに追い詰められる

うつ病は、真面目で責任感が強い人ほど発症しやすい傾向があると言われています。そのため、「自分だけ休むわけにはいかない」「しっかりしなくては」といった気持ちから、自分に強いプレッシャーをかけてしまう人も少なくありません。

体調が優れないときでも、「以前のように働かなければ」と無理をしてしまうことで、徐々に集中力や判断力が落ち、仕事のミスや遅れが増えていきます。そうした状況が続くと、「自分は役に立っていない」と感じ、自信や自己肯定感が削られていってしまいます。

さらに、「以前できていたことが、できなくなった」というギャップにも苦しみやすく、フルタイム勤務は“過去の自分”と“今の自分”を常に比較してしまいやすい働き方でもあります。結果として、フルタイム勤務の大きな負担が精神的に重くのしかかってしまうのです。

職場環境がうつ病の人にとっては強いストレスになる

うつ病の人にとっては、職場環境そのものがストレスになることがあります。これは決して「我慢が足りない」わけではなく、うつ病の症状と職場環境の相性が悪いことが原因です。

たとえば、以下のような要素が積み重なることで、精神的な負担が大きくなります。

うつ病の状態では感覚が過敏になりやすく、些細な刺激でも強い疲労感や緊張を引き起こすことがあります。 周囲の会話や物音、人の気配といった環境要因も、積み重なると集中力や気力を削ぎ、気づかないうちに心をすり減らしてしまうのです。

このように、周囲の人にとっては「当たり前」の職場環境であっても、うつ病の人にとっては強いストレス源になり得るため、フルタイム勤務のつらさが増してしまうのです。

うつ病の人にオススメの働き方3選

うつ病になると、これまで通りの働き方が難しくなります。

ですが、

と考えている人もいらっしゃいますよね。

実は、うつ病の人の働き方にはフルタイム以外にも様々な選択肢があり、あなたの体調や生活リズムに合わせて働くことは十分に可能です。以下では、うつ病の人にオススメの3つの働き方を解説していきます。

自分のペースで働ける「時短勤務」

時短勤務は、フルタイムよりも短い時間で働く雇用形態であり、

このような特徴があります。

長時間労働を避けて心身の負担を軽減しながら働けるため、時短勤務はうつ病の人にオススメの働き方の1つです。 焦らず、自分のペースで働ける環境に身を置くことが、結果的に回復につながることもあります。

ただし、時短勤務はフルタイムと比べて収入が減ることや、職場によっては柔軟な制度が整っていない場合があるなど、事前に確認しておくべき点もあります。無理なく続けられるかどうかは、あなたの体調や生活とのバランスを見ながら慎重に検討することが大切です。

安心した環境で働ける「在宅ワーク」

昨今の働き方改革の推進に伴い、現在では在宅ワークを導入する企業が増加しています。自宅という安心できる環境で働けるため、在宅ワークはうつ病の人とも相性が良い働き方として注目されるようになりました。

在宅ワークには、

このようなメリットがあります。仕事内容にもよりますが、会社とのやり取りはメールやチャットが中心になることが多いため、コミュニケーションに不安がある人にも向いています。

ただし、在宅ワークは自己管理やスケジュール調整が必要な働き方でもあります。 慣れるまでは、仕事とプライベートの切り替えが難しい場合があるため注意が必要です。

配慮を受けながら働ける「障がい者雇用」

障がい者雇用とは、企業が障がい者を採用するために設けている特別な雇用枠のことで、障がい者手帳を所持していればうつ病の人も利用することができます。

障がい者雇用には、病気や障がいに配慮を受けながら働ける特徴があり、

などのメリットがあるため、安定した長期就労が見込めます。

「自分に合った働き方が見つからない」「職場の理解が得られない」などの悩みを抱えているうつ病の人には、障がい者雇用での就職がオススメです。

ただし、障がい雇用は事務職や軽作業など求人が中心となっており、一般雇用よりも選べる職種が限られる傾向にあります。また、求人によっては雇用形態や給与、福利厚生などの条件が大きく異なるため、応募前にしっかり確認することが大切です。

うつ病の人が利用できる就労支援制度4選

うつ病の人がこのような不安を抱えてしまうのは自然なことです。

しかし、1人で全てを背負わなくても、公的な支援制度を利用すれば、少しずつ就職に向けて進むことができます。以下では、うつ病の人が利用できる代表的な就労支援制度を4つ紹介していきます。

ハローワークの障がい者相談窓口

ハローワークには、障がい者の就職支援を行うために、障がい者相談窓口が設置されています。うつ病の人も利用できる窓口で、障がいに理解がある専門スタッフを相手に相談ができるため、安心して就職活動を進めることができるでしょう。

障がい者専門窓口では、以下のような支援を受けられます。

障がい者相談窓口は、無理にすぐ就職を促す場所ではなく、今の状態に合った選択肢を一緒に考えてくれる場所です。障がい者手帳を所持していなくても利用できるため、社会復帰に向けた最初の一歩にオススメの就労支援です。

障害者に関する窓口｜厚生労働省

就労移行支援

就労移行支援とは、一般企業への就職を目指す障がい者を対象に、就職に必要な知識やスキルの習得、就職活動のサポートを行う就労支援サービスです。うつ病など精神疾患を抱える人も対象となっており、「いきなり働くのは不安」という人の就職準備に役立ちます。

就労移行支援では、以下のような支援が受けられます。

就労移行支援は「今は働く自信がない」「自分のペースで準備したい」という人におすすめの支援制度です。在宅での支援を行っている「Manaby」や、IT・Web分野に特化した「NeuroDive」など、さまざまな事業所があるので、興味のある方は無料の見学から気軽に試してみましょう。

なお、就労移行支援は障がい者手帳がなくても利用可能です。詳しくは以下の記事をご覧ください。

就労継続支援A型

就労継続支援A型とは、病気や障がいを抱える人を対象にして、症状や体調への配慮を受けながら働ける場所を提供している就職支援サービスです。うつ病の人にとって、治療と仕事を両立しながら安心して働けるのは大きなメリットです。

就労継続支援A型では、以下のような支援が受けられます。

就労継続支援A型を利用したいと考えている場合は、市町村の役所にある障害福祉窓口やハローワークに問い合わせて、自宅の近くにある事業所を探してみると良いでしょう。

また、就労継続支援A型は障がい者手帳がなくても利用可能です。詳しくは以下の記事をご覧ください。

ジョブコーチ支援

ジョブコーチ支援とは、障がい者が就職後も安心して働き続けられるよう、ジョブコーチ（専門の支援員）が職場を訪問してサポートを行う就労支援サービスです。「就職できたけれど、短期離職しないか不安がある……」などの不安を抱える人には、心強い支援となるでしょう。

ジョブコーチ支援では、以下のような支援が受けられます。

ジョブコーチの利用期間は2～4か月を想定しており、その期間内であなたが「働きやすい環境」を整えることができます。利用を希望する場合は、地域障害者職業センターに問い合わせることで申し込みが可能です。

職場適応援助者（ジョブコーチ）による支援｜高齢・障害・求職者雇用支援機構

うつ病の人が利用できる経済的支援制度4選

以下では、

という不安を抱えている人が利用できる経済的支援制度を4つ紹介していきます。

収入面の不安を軽減できると心に余裕が生まれるため、安心してうつ病の治療に専念することができます。「こういう制度がある」と知っておくだけでも、あなたの将来の選択肢が広がるはずです。

自立支援医療制度

自立支援医療制度とは、うつ病などの様々な精神疾患を抱えている人を対象に、医療費の負担額を軽減して通院治療を支援するための制度です。この制度を利用すると、精神科や心療内科での通院治療にかかる医療費の自己負担額を原則1割に軽減できます。

また、自立支援医療制度には世帯収入に応じて自己負担額の上限金額が設定されており、上限月額を超えた分の医療費の支払いは免除される仕組みになっています。

ただし、「診断書の発行」や「うつ病の治療とは関係ない風邪薬の処方」などについては制度の適用外となるため注意しましょう。

自立支援医療制度はうつ病の診断を受けたらすぐに申請・利用できるため、積極的に活用してうつ病の治療を進めていくことが大切です。

以下の記事では、自立支援医療制度のよくある誤解や利用方法を詳しく解説しています。

傷病手当金

傷病手当金とは、病気や怪我によって会社を休んだ場合、給料の代わりに受け取ることができる給付金です。傷病手当金は、健康保険（国民健康保険は除く）に加入している人を対象とした制度で、「うつ病が悪化して仕事を休職する」などの場合に、毎月の給料の約3分の2の金額を最長1年6か月に渡り受け取ることができます。

傷病手当金は、以下の条件をすべてを満たす場合に支給されます。

また、傷病手当金は在職中に支給開始されていれば、離職後も継続して受給可能です。「休職中にうつ病が回復せず復職できなかった」などの場合でも、1年6か月間は継続的に支給されるので安心できるでしょう。

傷病手当金の申請には医師の診断書が必要になるため、休職をする場合は主治医と早めに相談しておくことが大切です。

病気やケガで会社を休んだとき | こんな時に健保 | 全国健康保険協会

失業保険

失業保険とは、雇用保険に加入していた人が離職した場合に、再就職までの期間の生活を安定させるために給付金を受け取ることができる制度です。雇用保険の加入年数や年齢に応じて90～330日の間、退職前の給与の50％～80％の金額を受給できます。

失業保険の受給条件は以下の通りです。

うつ病の悪化などが原因で離職して、「傷病手当金を貰っている」「すぐに働くのは難しい」などの状況では、失業保険は貰えない注意が必要です。しかし、このような場合は「受給資格期間の延長申請」を行うことで、最長4年間まで失業手当の受給を先送りすることができます。この制度を利用すれば、いまは無理せず療養に専念し、体調が落ち着いたタイミングで給付を受けることが可能です。

失業保険は離職した人の再就職までの生活を支える大切な制度です。うつ病が原因で離職した場合でも、まずはハローワークに相談してみましょう。

ハローワークインターネットサービス – 基本手当について

障害年金

障害年金とは、病気や怪我によって生活や就労に制限を受けている人に支給される公的年金です。うつ病も障害年金の対象疾患に含まれているため、うつ病の症状は重くなり「働きたくても働けない」「日常生活に支障がある」という状態が続いている人は、障害年金を受給できる可能性があります。

障害年金を受け取るには、次の3つの要件を満たす必要があります。

※この判定は、原則として「初診日から1年6か月が経過した時点（障害認定日）」の状態に基づいて行われます。

年金の加入状況や障害の程度によって異なりますが、障害年金の申請が通ると「年間で60万～150万円程度」の金額を受給できるため、経済的な不安が大きく緩和するでしょう。

ただし、障害年金は制度が複雑で、申請手続きも非常に手間がかかります。事前に主治医や年金事務所と相談した上で、社会保険労務士などの専門家を頼ることも検討しておくと良いでしょう。

まとめ

うつ病は誰でも発症する可能性がある身近な病気です。うつ病でフルタイム勤務がきついと感じるのは、決して「甘え」「怠け」などではありません。そのため、様々な支援制度を活用しながら治療を進めて、あなたに合った働き方を見つけることが大切です。